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住宅購入とお金の本

特集22”ガン(癌)”と診断されただけで、住宅ローンの支払いがなくなる!?

特集22 ”ガン(癌)”と診断されただけで、住宅ローンの支払いがなくなる!?

日本人の死因第1位のガン(癌)。
今や2人に1人がガンになり、3人に1人がガンで亡くなっているそうです。
また、近年若年層のガンについても話題になることが増えてきました。
今回はその”ガン”にスポットをあてて住宅ローンを考えてみたいと思います。
最長35年にも及ぶ住宅ローン、金利の比較だけで選択して本当に大丈夫ですか!?

一般の団体信用生命保険について

通常、住宅ローンを組むと団体信用生命保険(以下「団信」)がついてきます。このことをご存知の方は多いと思います。団信とは、債務者(多くの場合ご主人)が住宅ローンの返済期間内に死亡した場合、残されたご家族にその債務が残らないようにするために無料で自動付帯される保険のことです。住宅ローンは返済期間35年という超長期で組まれることが多いので、この団信は金融機関側だけでなく、借主側から見てもとても安心なシステムとなっています。ちなみに、どこの金融機関から借りても、この団信は自動的についてきますので、一般の団信で差が出ることはありません。

(注)住宅金融支援機構の『フラット(35)』の場合、団信は無料の自動付帯ではありません。別途保険料をお支払い頂く任意付帯となります。

「○大疾病保障(補償)」付の団信

インターネットで金融機関の住宅ローンを検索してみると、3大疾病保障付団信、7大疾病保障付団信、8大疾病保障付団信など、死亡以外に保障範囲を広げた団信を謳うものが増えてきました。ガン・脳卒中・急性心筋梗塞など、特定の疾病や生活習慣病に罹患した際に、死亡ではなく生きている状態で住宅ローンの残高分の保険金が支払われ、以後の住宅ローンの支払いが無くなるというものです。

一部の金融機関では、この○大疾病保障(補償)付団信(以下○大団信)が無料としている金融機関もあります。手厚い保障で安心ですね。しかし、この○大団信の保障内容はどこでも同じなのでしょうか?FP住宅相談ネットワーク代表・黒須秀司氏(CFP)に尋ねたところ、次の通り解説してくれました。

「○大団信」は二つのグループに分けられる

「○大団信について、各金融機関のホームページを見ても分かりづらいですよね。恐らく、違いがあるということを前提に比較してみないと見つけ出すことは困難だと思います。ここでは注意点を1点に絞ります。具体的にはガンに罹患した場合です。この場合、○大団信は2つのグループに分けることができるのです。第一のグループは、ガンと診断され、約13カ月間入院が継続、もしくはいかなる業務にも従事できない状態が継続した場合に保険金が支払われ、住宅ローンが完済されるグループ。第二のグループは、ガンと診断されただけで保険金が支払われ、住宅ローンが完済されるグループです。保障内容からすると、どちらが有利かは一目瞭然ですね。第一のグループは1年超の入院継続もしくはいかなる業務にも従事できない状態です。いかなる業務というのは、たとえば会社員であれば、営業が出来なくても事務等が出来れば支払いの対象にはなりませんから、1年を超えてこのような状態が継続するケースの間口はかなり狭いといえるのではないでしょうか。それに比較して第二のグループは、ガンと診断されただけで支払い対象となりますから、支払いの間口はかなり広いと言えます。日本人の死因の1位がガンという時代ですからガンに罹患した場合の内容はよくよく注意して見る必要があります。

見分け方

「それでは、検討している金融機関の○大団信がどちらに該当するかに関してです。保険料不要を謳っているか、もしくは毎月保険料を別途払う方式にしている金融機関の○大団信は第一のグループと言って差し支えありません。また、第二のグループについては、金利に上乗せする方式が大半です。金利に上乗せと言っても3,000万円の住宅ローンを組んだ場合で月々3,459~4,162円くらいですから、保障内容からすると決して高くはないと思います。また、金融機関によっては、第一、第二を選べるところもありますし、ガンの保障だけに特化することで金利の上乗せ負担を小さくすることが出来る金融機関もあります。また、○大団信の取扱いをしていない金融機関もあるのです。

ここでは、スペースの関係から割愛せざるを得ないのですが、この他、黒須氏によれば、脳卒中・急性心筋梗塞についても両者の違いが大きいとの解説がありました。また、余命6ヶ月と診断されたら住宅ローン残高が0円になるものもあるそうです。
日本人の2人に1人がガンになる時代だからこそ、それに対する備えは十分にしておきたいですね。

※「○大団信」についてご興味や詳細をお聞きになりたい場合、FP住宅相談ネットワーク各社にお問合せください。